SMART HOUSE
スマートハウスとは、「HEMS（ヘムス）」（Home Energy Management System）を導入し、室内環境を察知してエネルギー管理をしている住宅のことを指します。
この「HEMS」と太陽光発電システムや蓄電池、省エネ家電、その他住宅機器と連携させることで、消費エネルギー量の制御などを図り、室内環境の最適化を実現しているのです。
ダイワハウスの試算では、旧省エネ基準の住宅では年間25万3350円の光熱費が発生するのに対し、家庭用リチウムイオン蓄電池とHEMS、太陽光発電システムを組み合わせたスマートハウス「xevo スマ・エコ オリジナル」の場合、光熱費が26万8550円削減されます。
つまりスマートハウス全体で約27万円の光熱費の削減になるということです。
※旧省エネ住宅…太陽光発電なし、ガス給湯器。
xevo スマ・エコ オリジナル／ 太陽光発電3.5kW、蓄電池2.5kWh、D-HEMS、オール電化でエコキュートを搭載。関西電力、大阪ガスの料金体系による。共に（136.23m2）。
HEMSとは「Home Energy Management System（ホーム エネルギー マネジメント システム）」の略です。
HEMSは、家庭での電気機器をつないでエネルギー使用状況を
「見える化」したり、各機器をコントロールしてエネルギーの
自動制御ができ、節電を快適にします。
オール電化のポイント
オール電化リフォームとは、ガス給湯器をエコキュートに、キッチンのガスコンロをIHクッキングヒーターに替え、家庭内で用いる全てのエネルギーを電気に統一する住宅リフォームのことを指します。
最大のメリットは、家のエネルギー源を電気に集約することで、ガスの基本料金が無くなり、電力会社の特別優遇料金の適用を受けることで光熱費が安くなることです。設備の入れ替えに初期費用が掛かるものの、ガスの使用料やライフスタイルによりますが、一般的には5〜7年程度で元が取れる計算になることが多いです。
エコキュートの設置にはいくつかの制約があり、どこのご家庭でも設置できる訳ではありません。
エコキュートは大型の冷蔵庫くらいのサイズがあるので、そのサイズのものを設置できるスペース、搬入できるスペースがあるのかをまずは確認する必要があります。
オール電化のポイント
一般的なオール電化の費用は、60万円～100万円が相場と言えるでしょう。
それでは、オール電化のよくある施工事例と、費用の概算を見ていきましょう。
※下記の費用は様々な施工費用、廃材等の撤去処分費用なども含んだオール電化の概算費用であり、実際の状況や必要諸経費等で変わっていきます。
蓄電池とは？
電気を貯めておき、貯めた電気を必要なときに使うことができるものを蓄電池といいます。仕組みとしては、充電池や自動車のバッテリーと同じです。 蓄電池の電気が無くなった場合は、家庭のコンセント等から充電します。
家庭のコンセント等から充電する形で蓄電池を単体で使用することもあれば、太陽光発電システムと連携し、太陽光発電によって創った電気を蓄電池に貯めて使用することもあります。
停電時や電力問題に備え、蓄電池で電力を蓄えておけば安心です。災害時に自給自足できる設備として注目されており、もしもの時にも、照明・テレビ等を利用することができます。
蓄電池を活用するメリット・デメリット
1. 災害時に電気が使える
太陽光発電システムや蓄電池があれば、停電時にも電気は家電（非常時）に使うことができます。 もしもの時に照明やテレビを利用できる安心感のためです。
2. 電気代を減らすことができる
太陽光発電システムや蓄電池があれば、停電時にも電気は家電（非常時）に使うことができます。 もしもの時に照明やテレビを利用できる安心感のためです。
3. 太陽光発電との連携ができる
太陽光発電システムや蓄電池があれば、停電時にも電気は家電（非常時）に使うことができます。 もしもの時に照明やテレビを利用できる安心感のためです。
1.安くない買い物
1kwhあたりで数十万円と安くはない買い物となりますので「もしもの時に何を電気で動かさなければならないか？」 を考え、それに合った製品を選ぶ必要があります。
2.太陽光発電の売電とどっちが得？
太陽光発電システムを設置した場合、現在は余剰電力を高い価格で電力会社に売ることができます。（2017年4月より、28円(税込)※出力制御対応機器無し または30円(税込)※出力制御対応機器有り）なので、経済性だけを考えると、あくまで災害時（停電時）のための備えとする目的で考えたほうがよいです。
住宅用の買取価格（出力制御対応機器無し・出力制御対応機器有りについて）※北海道電力・東北電力・北陸電力・中国電力・四国電力・九州電力・沖縄電力の需給制御に係る区域において、平成27年4月1日以降に接続契約申込が受領された発電設備は、出力制御対応機器の設置が義務付けられます。
